石油大国が原発を選ぶ理由：脱炭素と電力需要の増加

石油・天然ガスが豊富なUAEが原子力発電に注目した大きな理由の一つは、「脱炭素」、すなわち温室効果ガス排出の削減です。UAEは中東で初めて2050年までにカーボンニュートラル（温室効果ガス実質ゼロ）を目指す目標を掲げており、その野心的な気候目標を達成するためには発電部門の大幅な脱炭素化が不可欠です。

こうした中で、安定的に大量の電力を供給できる原子力発電は、太陽光など再生可能エネルギーと並んでクリーンエネルギーの柱として位置づけられました。実際、UAE政府が2008年に策定した原子力利用の政策でも、原発は「将来的な電力需要を支える有力なベースロード電源であり、環境面でも有望な選択肢」と評価されています。

加えて、UAE国内で急増する電力需要への対応も重要な理由です。UAEは1人当たり電力消費量が世界トップクラスに高いと言われています。

日本と比較した1人当たり電力消費量

この結果より、UAEは日本のおよそ2倍の電力消費量となっています。

経済成長と人口増加に伴って今後も電力需要の拡大が見込まれています。このため、原油や天然ガスによる火力発電だけでは将来の需要をまかないきれない恐れがあり、原子力発電による大規模かつ安定した電力供給源の確保に動いた側面もあります。

さらに、自国産の石油・ガス資源を国内消費ではなく輸出に振り向けたいという経済的な戦略も見逃せません。原子力で発電すれば、その分、国内の発電燃料として貴重な石油や天然ガスを燃やさずに済みます。原発導入によって国内の石油・ガス消費を削減し、余剰分を輸出に回すことで収入を維持・拡大する狙いがあるのです。

こうした理由から、UAE政府は2000年代後半より本格的に民生用原子力の導入検討を開始しました。特に2008年当時、UAEは発電用燃料の天然ガスが国内産出だけでは不足し、隣国カタールからの輸入に依存する状況に陥っていました。この事態に直面したUAEは、電源の多様化とエネルギー安全保障の観点からも原子力という選択肢を真剣に模索し始めたのです。中東産油国である政府当局者たちは、「急増する電力需要への対応」「原油輸出収入の確保」「経済成長の支え」「エネルギー供給の安全保障強化」「カーボンフットプリント（炭素排出量）の削減」といった複数の目的を掲げて原子力導入を正当化しました。つまりUAEにとって原発は、将来に備えた包括的なエネルギー戦略の要であったと言えます。

バラカ原子力発電所の概要と建設の歩み

UAE初の商業原子力発電所となったバラカ原子力発電所は、アブダビ首長国の西部、ペルシャ湾岸のバラカ地域に建設されました。

合計4基の加圧水型原子炉（APR-1400型）を備え、総出力は5,600MW（560万kW）に達します。この規模は1つの発電所でUAE全体の電力需要の約4分の1を賄う能力に相当し、フル稼働すれば国内の世帯50万戸以上に電力を供給できる見込みです。バラカ原発は2011年に着工され、2020年に1号機が初めて送電網と同期（グリッド接続）しました。続いて2021年に2号機、2022年に3号機、そして2024年には最終4号機が順次稼働し、現在では4基すべてが商業運転段階に入っています。

この原発建設計画は、約200億ドル（約2兆円強）という巨額のプロジェクトとして2009年に本契約が結ばれました。UAE政府（正確には原子力事業を担う公社ENEC）が国際入札でパートナーを募り、韓国の電力会社KEPCO（韓国電力公社）率いる企業連合が受注を勝ち取っています。韓国勢はフランス（アレバ）や米日連合（GE日立）など競合相手を抑え、建設費の安さ・工期の短さ・実証済みの性能を強みとして選定されました。

採用されたAPR-1400型原子炉は韓国で実績のある設計で、1基あたり約140万kW級の出力を誇ります。4基の建設費は当初約200億ドルとされ、その後の契約拡大によって韓国側は今後60年間の運営支援契約も含め計400億ドル規模の事業となる見込みです。バラカ原発は中東アラブ諸国で初めての商業用原子炉となり、その起工式（2011年3月）には韓国の李明博大統領（当時）も出席するなど注目を集めました。

建設の過程では、国際原子力機関(IAEA)の基準に則った安全審査や、近隣国への影響評価などが綿密に行われました。サイト選定に際しては、アブダビ市から西方約250km離れ人口の少ない沿岸部が選ばれ、最悪の事故時でも周辺住民や環境への影響を最小限に抑える立地が考慮されています。また福島第一原発事故（2011年）の教訓も踏まえ、設計・安全対策の見直しや非常用設備の強化などが取り入れられました。その結果、当初計画より工期が延び、1号機の商業運転開始は当初予定の2017年から約3年遅れの2021年となりました。それでも2020年代半ばまでに全4基の稼働を達成したことで、UAEは中東地域で原子力発電による大規模電源を実現した先駆者となったのです。

国際的なパートナーシップと技術導入

UAEの原子力プロジェクト成功の裏には、国際的なパートナーシップと最新技術の積極的な導入がありました。前述の通り、建設段階では韓国企業連合が主要な役割を果たし、原子炉の供給から土木建設、初装荷燃料の調達まで一括して請け負いました。韓国の他にも、米国のウェスチングハウス社（APR-1400炉型の基礎技術提供）や日本やフランスの企業も間接的に関与し、グローバルな知見が集められました。UAE側も「自前主義」にこだわらず、経験豊富な外国企業・専門家に運営管理を委ねる戦略を採り、計画立ち上げ当初からアドバイザーに海外の人材を登用しています。

加えて、IAEA（国際原子力機関）や米国政府との協定に基づく厳格な運用体制の構築も重視されました。UAEは原子力の平和利用にあたり、「燃料の濃縮や再処理は国内で行わない」という方針を打ち出しています。2009年に米国と締結した原子力協定では、核不拡散の観点から高度な濃縮技術等を保有しないことを約束し、その代わりに米国からの協力や核燃料供給面での保証を取り付けました。このような取り決めは「アブダビ・モデル」とも称され、透明性の高い原子力導入の成功例として国際社会から評価されています。つまりUAEは、最新技術を海外から導入しつつ、自国の安全基準も国際標準に合わせることで信頼性の高い原子力インフラを構築したのです。

運転段階では、UAEが自国の運営会社ナワー社（Nawah）を設立し、KEPCO傘下の韓国水力原子力（KHNP）やフランス電力（EDF）などと協力して人材育成・運転管理を進めています。こうした国際協力によって、UAEは短期間で原子力発電所の安全な運用体制を整えることができました。建設から運転開始に至るまで12年ほどというスピード達成の陰には、このような各国の知見を結集したパートナーシップが奏功したと言えるでしょう。

安全保障・地政学的観点からの判断

UAEが原子力発電所建設に踏み切った背景には、中東地域特有の安全保障上・地政学上の考慮も存在します。

第一に、エネルギー安全保障の強化です。前述の通り、UAEは電力供給の要である天然ガスを近隣国（カタール）からのパイプライン輸入に頼る状況がありました。2017年にはUAEとカタールの外交関係が悪化し国交断絶に至る事態も発生しましたが、その際もガス輸入は継続したものの、他国依存のリスクが浮き彫りとなりました。原子力発電は一度稼働すれば少量のウラン燃料で長期間運転でき、燃料の備蓄も比較的容易なため、ガス輸入や石油価格の変動に左右されにくい自前の基幹電源として魅力があります。つまり原発導入は、エネルギー自給率向上と有事における電力確保策という安全保障上の利点をもたらしました。

第二に、国際的地位・影響力の向上という戦略的動機も挙げられます。高度な原子力技術を平和利用する国となったUAEは、地域内外で先進的・責任ある国家としてのプレゼンスを高めました。特に気候変動対策が重視される時代において、石油産出国でありながら原発や再エネに積極投資する姿勢は、国際社会における評価を高める効果があります。事実、原発稼働によりUAEの発電に占める化石燃料比率は大きく低下し、以前は発電の97%を化石燃料（主にガス）に依存していたのが、現在は70%程度まで改善しました。これは気候変動への取り組みに前向きな「モデルケース」として、他の湾岸産油国との差別化につながっています。加えて、原子力分野への進出は科学技術面での国力誇示ともなり、宇宙開発やAI分野への投資と合わせてUAEの国家ブランドを高める一助となっています。

もっとも、中東における原発開発は近隣国との緊張要因ともなりえます。実際、カタールは2019年、バラカ原発が自国の首都ドーハから約350kmの位置にあることに懸念を示し、IAEAに対してUAE原発計画の安全性を問題提起したことがあります。カタール側は「事故時に放射能プルーム（放出物質）が数時間で到達し得る」と主張しましたが、UAE側は「我が国の原子力プログラムはIAEA基準と国際的なベストプラクティスに完全に適合している」と反論し、「最高水準の安全性・安保・不拡散体制を順守している」と強調しています。

加えてUAEは、IAEAの原子力安全条約や核不拡散条約(NPT)など国際枠組みにも加盟し、米国との協定で核兵器転用につながる燃料サイクル技術を持たないことを明文化するなど、徹底した透明性で近隣国や国際社会の不信感を和らげようと努めました。こうした取り組みにより、軍事転用の懸念を排除したUAEの原発開発は「安全保障と気候対応を両立する模範例」として評価されています。

中東地域への波及効果と今後の展望

UAEによる原子力発電所の導入は、中東の他国にも少なからず影響を与えています。特に同じ湾岸産油国であるサウジアラビアは、かねてより原子力導入に意欲を示してきました。サウジは将来的に16基・合計17GW規模の原子炉建設計画（2030年代までに全稼働）を掲げており、2018年には主要原子炉メーカー各社（米・露・中・仏・韓など）に入札招請を行いました。しかし現在まで具体的な建設には至っておらず、UAEが一足先に地域初の原発稼働国となった格好です。

専門家からは「UAEの成功がサウジの背中を押し、今後サウジ原発計画が加速する可能性」が指摘されています。またエジプトはロシアの協力で地中海沿岸に4基の原発（エルダバ原子力発電所）を建設中であり、トルコもロシア主導でアックユ原発を建設しています。ヨルダンも一時ロシアと大型炉建設で合意しましたが、費用面の課題から計画を縮小し、現在は小型モジュール炉（SMR）の導入を模索するなど方針を転換しています。逆にクウェートやオマーン、カタールといった他の湾岸国は、福島事故後に原発計画をいったん白紙撤回し、現時点では導入の予定がありません。

こうした中東各国の動向を見ると、UAEが築いた前例が一つの試金石となっていることがわかります。バラカ原発が安全に運用され、経済・環境の両面で成果を上げれば、原発への警戒感が強い中東地域においても他国が追随する可能性が高まります。実際、UAEの成功に刺激を受けたサウジアラビアなどは、国内外の批判をかわしつつ原子力計画を進める方策を模索しているとみられます。

もっとも、中東での原発拡散には慎重論もあります。地政学的に不安定な地域で複数の国が原子力を保有すれば、仮に紛争やテロが起これば発電所が標的となるリスク、また核不拡散上の懸念（将来の核兵器開発の芽）が完全にゼロとは言えないからです。そのため、UAEのように厳格な国際管理下で平和目的に限定した運用を各国が約束し合うことが不可欠となります。